近代染料産業の勃興は明治にさかのぼります。徳川時代から続く旧絵具屋系染料業者に対し、新染料商は主にドイツ、フランス、スイスなどの海外メーカーの代理店として販売圏を拡大していきました。
大正３年（1914）、第１次世界大戦の勃発とともにドイツの染料が輸入されなくなると、染料価格は暴騰し、市場はにわかに活況を呈しました。
当時、染料界の第一人者として活躍していた井村健次郎は、スイスのサンド社より合成染料キシレンブルーVSを輸入。この浅葱系の色で染め上げられた振り袖は、新橋の芸者衆を中心に全国で大流行し“新橋色”と呼ばれました。大戦はまた日本の染料界の自立を促し、それまで皆無であった合成染料の国産第１号が大正4年（1915）に開発されました。近代開化以来の空前の繁栄も、大正７年（1918）に戦争が終結すると、株価暴落に端を発する戦後恐慌が起こり、染料市場も未曾有の危機に直面しました。当時、サンド社特約店・井村貿易株式会社を経営していた井村健次郎は、この危機を乗り切るために染料商の合同論を唱え、賛同者を募りました。

「大阪合同」設立後の大正末から昭和初頭にかけて、日本経済は金融恐慌、世界大恐慌と大きなダメージを受けました。しかし染料界が不況にあえぐなか、「大阪合同」は染料商各社を合同して企業規模を拡大。外国部を設置してドイツ、イギリスとの取引を開始するなど好調に業績を伸ばしました。
昭和９年（1934）に西日本一帯に大被害をもたらした室戸台風により、生産施設に多大なダメージを受けたものの、新市場を開拓し業績を拡大。日本が戦争へとひた走る昭和12年（1937）には、日仏親善と両国文化の宣揚を目的に建設された関西日仏学館新館（京都）に建設資金を寄付した功績により、フランス政府から勲章を授与されています。しかし時代の流れのなかで、企業活動の戦時色が次第に濃くなっていきました。日本が第２次世界大戦に参戦してからも、中国大陸を中心に製造・販売に力を注ぎましたが、戦時体制下のため業績は上がらず、戦争が終局に近づくにつれ軍および軍需工場への原料供給を余儀なくされていきました。

昭和30年代（1955年～）に入ると、時代は神武景気に続く岩戸景気に沸き、日本は奇跡の復興を遂げつつありました。「大阪合同」もまた、酸性染料、尿素樹脂、メラミン樹脂系（製紙加工用）など取扱商品を次々と拡大し、化学品専門商社としての広がりを形作っていきました。
また上げ潮ムードのなか、積極果敢に合成樹脂を中心とする新市場の獲得・開拓に挑戦。化学繊維、製紙、化学工業、食品工業の需要増に支えられ、順調に業績を伸ばすことができました。昭和36年（1961）には年商100億円を計上し、10年間で約10倍もの伸長ぶりを見せました。その後も増収増益は維持したものの、営業エリア拡大に伴う支出の増加、人件費の高騰などが利益圧迫の要因となり、創立40周年に当たる昭和38年（1963）を“利益なき繁栄”のなかで迎えることとなりました。事業面では買収・合併により合成樹脂部門の強化を図るとともに、貿易自由化による国際競争の激化に備え体力増強に取り組みました。しかし、戦後最長57カ月間続く世にいう“いざなぎ景気”に入ると、「大阪合同」は再び取扱商品を拡大。経営の多角化にも注力し、化学品専門商社としてのパワーを遺憾なく発揮するようになりました。

引き続く景気の低迷と円高不況のなか、化学専門商社として生き抜くために「大阪合同」は「不断の努力」と「研究開発」を最重要課題に据えて立ち向かいました。
昭和58年（1983）、対米貿易拡大を目的に現地法人を設立。事業面では化学品・合成樹脂関連の取扱拡大に注力するとともに、合成樹脂の大量生産を改めファイン化に転換。また工業用樹脂の拡販、ファインケミカル市場の開拓、さらに健康食品市場へも進出し、多くの成果を実現しました。一方で盛んに組織変更を行い、時代に合った“イノベーションへの構図”を整えるために努力しました。
バブル経済が静かに進行するなか、化学業界も国際バランスの堅調と内需の伸長により、拡大基調で推移。「大阪合同」は引き続きグループ連携による経営基盤の強化と、高付加価値、高機能商品の開発・取扱に努め、堅実経営を堅持しました。平成２年（1990）には新経営理念を策定し、技術開発型の製販一体化学専門商社をめざす路線を明確にしました。

2000年以降になると、社運をかけて「開発本部」を設置しました。従来の事業とは異なり、自ら新市場を創り出していく発想で、「モノづくり」、「全国展開商品の探索」、「新事業の設立」などをコンセプトに、医薬、土木建材、繊維、自動車、電材、環境などの分野を選定し、さまざまなプロジェクトを生み出しました。 「海外化」、「モノづくり」、「高付加価値化」の3大方針の下、海外化を推進し、インドにおける高付加価値商品の生産、中国市場での新ビジネスモデルの創出、韓国での現地法人設立などにより、海外売上比率も増加していきました。

2020年には、グループの新たな研究開発拠点となる「オー・ジービル」（大阪府大阪市）を新たに建設。「オー・ジー」の医薬事業推進部と大阪エリアのグループ会社のラボ機能を集約し、評価機能の強化と様々な試験に対応するための新設備導入も進め、受託品目の拡大に向けた体制を構築しました。
また、2019年に新たにベトナムに設立した海外拠点も軌道に乗り、アジア諸国から製紙用薬品を中心としたさまざまな化学品を安定供給するとともに、紙パルプ分野における専門性を武器に現地操業のサポートを開始するなど、グループ一丸となって専門性と技術力の向上を加速させ、新たな価値の提供に取り組んできました。
100周年が目前となった2021年には、新たな時代における次期長期経営計画「VISION2033」の策定を開始。「VISION2023」で得たものを継承し、当社グループのゆるぎない経営理念に示される化学品専門商社としての姿を示すものとして、100周年の先の未来に向かって検討を進めています。

これからも私たちは「豊かな未来を提案して創造する」ことで、より一層グループ全体の価値向上を図り、力強く邁進していきます。